コンテンツビジネスリーダーの破壊的イノベーションへの対応
～音楽、新聞、書籍、テレビに共通するメカニズムの抽出～要旨
2012年秋、日本のメディア・コンテンツ業界では、アメリカで誕生したweb流通プラットフォーム事業者による流通構造の変革に直面し、コンテンツ製作者がプラットフォーム戦略の変更を迫られた事例が頻発した。朝日新聞社がYahoo!ニュースへの記事配信を開始し、ソニー・ミュージック・エンタテイメント・ジャパンがAppleのiTunes Storeで自社の管理する邦楽の配信を開始し、電子書籍配信事業において国内の大手書籍出版社が次々とAmazonとの契約締結に合意した。
新規参入プラットフォーム事業者のもたらす破壊的イノベーションが、既存のコンテンツ流通に進行しコンテンツ流通を再定義しようとする中で、バリューチェーン統合型ビジネスモデルを牽引するコンテンツ製作者が破壊的イノベーションにどのように対応したか、音楽業界におけるITSへの対応、新聞業界におけるYahoo!ニュースへの対応、出版業界におけるKindle Storeへの対応、米国の放送業界におけるHuluの設立、Smart TVへの対応の各ケースを事例分析する。
「資源依存」「チャネル集中」「取引メリット」の3項目をチェックポイントとした取引関係決定の三次元モデルを用いて、市場の新しいルール作りの主導権をコンテンツ製作者が握るケースとプラットフォーム事業者が握るケース、それぞれのケースに共通する取引関係の決定要因を抽出する。
キーワード
メディア・コンテンツ業界、破壊的イノベーション、資源依存、チャンネル集中、取引関係決定、事例研究
掲載
2014年3月掲載